1.食料自給率

国内で消費される食べ物が、どれくらい国内でつくられたものかを示す割合のこと。戦後すぐの1946年の日本の食料自給率は88％で、ほとんどが国産の食べ物でした。現在は、約40％しかなく、約6割の食べ物が輸入に頼っています。地元で作られた食べ物を選ぶ「地産地消」が推奨されている。

[ 出典 ]
・農林水産省「ニッポン食べ物力見っけ隊」

2.再生可能エネルギー

太陽光、風力、地熱、水力、バイオマス（植物やごみ、動物のふんを利用）発電など環境に優しいエネルギーのこと。日本の再生可能エネルギー比率は、発電電力量の16％です。環境意識の高いドイツでは、割合が3割を超えており、政府は日本でも2030年までに22～24％達成を掲げています。

[ 出典 ]
・資源エネルギー庁「日本のエネルギー2018」
・経済産業省

3.ディーセントワーク

働き甲斐があり、十分な収入が得られる仕事のことで、世界のみんながディーセントワークを実現したいと願っています。しかし、世界には仕事のない人が1億8800万人もいたり、男性より女性の給料が世界平均で12.5％低い給料格差があったり、自分の意思に判した強制労働者が約2500万人いたりと、沢山の労働問題が課題となっています。

[ 出典 ]
・ILO
・世界銀行

4.エシカル消費

「エシカル」とは倫理的、道徳的なという意味です。人と社会、地球環境、地域のことを考慮して作られた商品やサービスを購入・消費することが推奨されています。グリーン購入、フェアトレード（発展途上国でつくられた 農 作物や製品を適正な価格で継続的に取引すること）商品購入、地産地消などが含まれます。

5.コンポスト

生ごみや落ち葉などを微生物の働きで分解させ、肥料にする手法のことです。ごみを減らすことができます。日本で1年間に捨てられる食べ物の量（食品ロス）は、プール約2万個分（約620万トン）です。ごみを再利用するだけでなく、賞味期限が近い食品を購入するなど食品ロスを減らす対策をすることが大事です。

[ 出典 ]
・農林水産省「外食産業における食品ロスの量」

6.LGBT

LGBT、外国人、障がい者などの方々は「マイノリティ」（社会的に少数派）に位置づけられています。彼らは、現在の社会制度では不自由な思いを抱えていることも少なくありません。マイノリティも含めた多様な価値観を認め合い、あらゆる人材を社会に迎え入れる「ダイバーシティ」の考え方が注目されています。

7.代替肉

今までは、タンパク質の接種は肉や魚からでしたが、現在は代替肉に加えて昆虫食が注目を浴びています。昆虫は家畜と比較して、生産時に必要な水やエサ、排出される温室効果ガスが少なく地球環境に優しいです。昆虫食は抵抗があるかもしれませんが、ラーメンやパンに練りこんだ商品であったり食べやすいように改良されてきています。

8.無償労働

無償の家事や育児の労働のことで、日本では男性よりも女性のが多くの時間を費やしています。その他に日本では男性と比較して、女性の「年間所得額」が約54％、「国会議員割合」が90％も低い現状があります。社会全体として男女格差を解消していくことが求められています。

[ 出典 ]
・統計から見えてくる世界の未来P44
・ILO

9.水資源

家の蛇口から水が出ず、自宅から往復30分以上かけないと基本的な飲料水にアクセスできない人は世界で7億8500万にいます。さらに、清潔ではない水を飲んで下痢などの病気にたり、死んでしまう子供も少なくありません。新型コロナウイルスの感染対策である「手洗い」もできなため、感染の可能性が高まります。

[ 出典 ]
・WHO
・ユニセフ、JMP「Progress on household drinking water, sanitation and hygiene, 2000-2017」

10.医療格差

世界では、毎年5歳以下の520万人の子どもが、基本的な医療物資が手に入らないがために命を落としています。途上国では交通インフラが整備されておらず、その結果として救えるはずの人命が失われています。空を使って物資を届けるドローンなら、血液やワクチンなどを迅速に届けることができるはずと期待が高まっています。

[ 出典 ]
・ユニセフ

11.マラリア

世界三大感染症には、「マラリア」「エイズ」「結核」が含まれます。これらは体内に侵入したウイルス、細菌、寄生虫などが増殖することにより発症します。現在も途上国を中心に広がっており、毎年何百万人もの人が命を落としていますが、適切な治療したり、予防したりすることができる病気であるのです。

[ 出典 ]
・厚生労働省検疫所HP

12.インフラ

インフラの一つであるトイレがない人は世界人口の約26％を占め、屋外で排泄している人もいる。基本的なインフラがないと、生活上の不便ばかりでなく、経済の発展を遅らせることもわかっています。たとえばアフリカの低所得国では、インフラがないことによって約40％も生産性が損なわれているといわれています。

[ 出典 ]
・ユニセフ/JMP「Progress on household drinking water, sanitation and hygiene, 2000-2017」

13.教育

日本では子供が学校に通うことは当たり前ですが、生まれた国や家によって勉強の機会を得ることができない子供が沢山います。世界で小学校に通えていない子供は約12人に一人、約5900万人にのぼり、にほんの人口の半分くらいに相当します。そのうち、サハラ以南のアフリカの子供たちが3400万人、半分以上を占めています。

[ 出典 ]
・ユネスコ/UIS「Fact Sheet no. 56 September 2019」

14.絶対的貧困

1日200円以下の生活を強いられている「絶対的貧困」の子供たちは世界に6人に1人います。貧困は子供たちから、体験の機会や就職、収入など人生の様々な場面で不利な状況をうみ出します。十分な教育を受けることで、安定した収入を得られる職に就くことができ、親世代から続く貧困の連鎖を食い止めることに繋がります。

[ 出典 ]
・世界銀行HP

15.IoT

通信や工業、医療など幅広い分野で活用される世界のIoT機器総数は、2030年には現在の約6倍になると予想されています。集めたデータをAI（人口知能）が整理したり分析したりすることで、IoTでできることが増えていますが、AIは人間よりも早く正確に処理ができるため、人間の仕事の自動化が進むことも見込まれています。

[ 出典 ]
・HIS Markit

16.アンコンシャスバイアス

体のつくりによる性別とは別に、社会的・文化的につくられる性別を「ジェンダー」と言います。「家事は女性がすべき」などとジェンダーによる無意識の差別をなくし、それぞれの個性が活かされる世界が目指されています。日本のジェンダーギャップ指数は世界153か国中121位であり、男女平等の実現に努力する余地があります。

[ 出典 ]
・世界経済フォーラム「Global Gender Gap Report 2020」

17.仮想現実

VRはゲームなどのエンターテイメント分野だけでなく、物件の内覧や疑似旅行体験など不動産や旅行の分野でも利用され始めています。自宅のスポーツ観戦でも会場にいるような臨場感を味わえるサービスなどが期待できます。2020年から始まった5Gは、高速、大容量の通信が可能となり、VRの普及を促進しています。

18.地球温暖化

2100年の夏には、日本中の最高気温が40度以上になると予測されています。それに伴い、台風や洪水、干ばつ、森林火災など異常気象が多発します。また北極は最悪の場合氷が94％も減少してしまいます。地球温暖化の原因となるCO2の排出量を削減することが喫緊の課題となっています。

[ 出典 ]
・IPCC第5次評価報告書

19.資源の寿命

現在、私たちは地球1個で可能な量を超えた資源の消費を続けています。2030年には地球が2個必要なほどの消費量になるといわれています。また石油の可採年数（すでにあることが確認され、採ることが可能な量を年間生産量で割った量）は50年、石炭は132年であり、資源にも寿命があります。

[ 出典 ]
・日本原子力文化財団HP

20.選挙

日本では公職選挙法が2015年に改正されて、投票できる年齢は20歳以上から18歳以上になりました。公正な社会を実現するには、私たち一人一人が政治に関心を持ち、関わっていくことが大切です。選挙での投票は、自分たちの意見を政治に反映させるひとつの方法です。

21.スマート農業

日本では農業をする人の高齢化が進み、農業をやめる人も増えています。2010年の「農業就業人口」は約260万人でしたが、その後は、毎年10～50万人ほど減り続け、2019年には約168万人にまで減少しました。ロボットやAIなど、様々な技術が農業に役立つようになれば、憧れの職業の一つとして選ばれるようになるかもしれません。

[ 出典 ]
・農林水産省HP

22.漁獲量

世界の海では、魚や貝、エビなどの水産物の獲り過ぎで、毎年、漁獲量が減ってきています。地上の動物と同じように子どもを産んで増えるので、その速さを考えながら漁する必要があります。また、日本の魚の消費量は世界第3位であり、世界有数の魚の消費国として、私たち日本人には大きな責任があります。

[ 出典 ]
・FAO「世界漁業・養殖業白書」（2020）

23.トレーサビリティ

食品がいつ，どこで作られ，どういう流通経路で店頭に並んだかという履歴を，消費者がさかのぼって追跡できる制度のことです。野菜やお米、肉や魚が作られた場所の情報や使った農薬などを知った上で購入することができます。安全で、環境に優しい消費の実現に繋がります。

24.生態系

生態系の中の「食べる・食べられる」の関係を「食物連鎖」と言います。例えば、草食動物は植物を食べ、その草食動物は肉食動物に食べられます。これらの動物の死がいやうんちなどは土の中の生き物によって分解されて土の養分となり、この土の養分を使って植物は成長していきます。生き物は支え合って生きているのです。

25.世界遺産

「文化遺産」、「自然遺産」、「複合遺産」の3つに世界遺産は分けられています。登録件数は世界で1121件あります。（2021年3月時点）世界では、異常気象の被害や戦争による破壊など、様々な危険にさらされている世界遺産も少なくありません。次世代に受け継ぐ大事な宝として、危機から救う努力を継続する必要があります。

[ 出典 ]
・ユネスコ

26.森林破壊

陸地の約3割を占める森林は、動物たちの家であり、地球温暖化を防ぎ、きれいな空気や水を作り出すなど様々な役割を果たしています。そんな森林が1990年～2020年の30年間で日本の国土面積の約5倍失われてしまいました。貴重な森林を守り、失ってしまったものを再生する努力が求められています。

[ 出典 ]
・SDGsなぜなにクイズ図鑑P120、121
・FAO
・UNEP
・環境省

27.カーボンオフセット

地球温暖化により2100年には今より平均気温が5℃上昇すると言われています。私たちが生活する上で、地球温暖化の原因となる温室効果ガスを０にすることはできないため、カーボン・オフセットを利用します。カーボンは炭素、オフセットは埋め合わせることを意味します。

[ 出典 ]
・IPCC第5次評価報告書

28.海洋ごみ

人間が排出したごみは、風雨によって河川に運ばれ、最終的に海に流れ着きます。海に漂うプラスチックごみの一つであるペットボトルが自然分解されるまでには400年かかるとも言われています。ごみを魚がエサと間違えて食べると、有害物質が体の中に取り込まれ、それを食べる人間にも影響が出る恐れがあります。

[ 出典 ]
・WWFジャパン「海洋プラスチック問題について」
・国際連合広報センター

29.人口爆発

世界人口は2050年に96億人、2100年には109億人になると予想されており、地球の定員オーバーかもしれません。さらに2050年に96億人のお腹を満たすには、2010年より70％も多い食料が必要と言われています。食料の生産量を増加させる仕組みを作ったり、食品ロス削減の行動が求められています。

[ 出典 ]
・国連「world population prospects 2019」
・SDGsなぜなにクイズ図鑑P42、43

30.児童労働

世界の子供の10人に1人、1億5200万人が児童労働を強いられています。子供たちが作ったコットンやカカオが洋服やチョコレートの材料となっているかもしれないので、私たちの生活にも無関係ではありません。児童労働を減らすために、フェアトレード（適正な価格での貿易の仕組み）商品を購入することができます。

[ 出典 ]
・ILO

31.空き家問題

空き家増加の原因は、少子高齢化や人の都市部への移動などがあります。その地域に住む人が減ると、地域の活力が低下します。加えて、建物の老朽化による倒壊や、不法侵入などの問題を引き起こします。これらの課題を解決するために、空き家を再開発した施設構築などの取り組みが行われています。

[ 出典 ]
・総務省「平成30年住宅・土地統計調査」

32.貧富の格差

一部のお金持ちの資産の占有により、世界の貧富の格差は拡大しています。富の再分配（国などが、大企業やお金持ちの収入や財産に応じて課税して、社会保障や福祉、公共事業などを通して貧しい人たちに富を分けて配る仕組み）が、格差を解決する方法の1つとして活用されています。

[ 出典 ]
・UNDP駐日代表事務所HP

33.食品ロス

食品ロスは世界で毎年13億トンも排出され、世界で作られる食料の3分の1に匹敵します。収穫→輸送→貯蔵→加工する間に失われ、金額にすると約42兆円になると言われています。生産や廃棄の際にはCO2を排出するため、環境への悪影響も及ぼします。食料を買いすぎない、作り過ぎない、食べきることが推奨されています。

[ 出典 ]
・農林水産省食料産業局
・FAO

34.バーチャルウォーター

日本は海外から食料を輸入することによって、その生産に必要な分だけ自国の水を使わないで済んでいます。言い換えれば、食料の輸入は、形を変えて水を輸入していることになります。ハンバーガーだと999L、カレーライスであると1095Lの水を輸入している計算ができ、多くの水を間接的に使用していることが分かります。

[ 出典 ]
・環境省HP

35.電気が使えない人

電気を利用できる世界人口の割合は2010年の83.8％から比べると2018年には89.6％まで増加しました。一方で現在でも電気が使えない国の上位はすべてサハラ以南のアフリカの国々で、利用率は20％を切っています。いまだに国民の半数以上が電気を使えない国は28か国あり、そのほとんどはサハラ以南のアフリカに集中しています。

[ 出典 ]
・world bank world development indicators

36.資源の無駄遣い

人間がどのくらい自然環境に依存しているかを、わかりやすく表すための指標に「エコロジカル・フットプリント」があります。資源消費量に対する必要な地球の数が提示されています。世界の人々が日本人のような暮らしをし、資源の消費量が現在のままであると地球が2.8個も必要であると言われています。

[ 出典 ]
・東京都水道局「平成27年度一般家庭水使用目的別実態調査」
・global footprint network national footprint accounts 2019

37.デジタル・ディバイド（情報格差）

2019年時点でインターネットを使用しているのは、世界人口の51.4％にすぎません。先進国では86.7％の人がインターネットを使用できますが、後発開発途上国では19.5％の人しか使用できません。デジタル・ディバイドは社会や経済格差など新たな課題を引き起こしてしまいます。

[ 出典 ]
・ITU 「GLOBAL AND REGIONAL ICT DETA」

38.二酸化炭素排出量

1人を1km運ぶときに出る二酸化炭素の量は自動車（ガソリン車）が133g、飛行機は96g、新幹線は18gであり、新幹線が一番エコな乗り物であると言えます。また、移動にかかる時間も自動車が1番長く、効率的ではありません。移動する際にも二酸化炭素を出さない手段を選ぶことが求められています。

[ 出典 ]
・国土交通省「運輸部門における二酸化炭素排出量」

39.生活習慣病

「がん」「心臓病」「脳卒中」は三大生活習慣病と呼ばれています。日本人の約半分がこの病気で亡くなっています。その他に糖尿病や歯周病なども含まれています。過度な飲酒や喫煙をやめて、規則正しい生活、運動習慣など毎日の生活を見直すことである程度予防することができる病気です。

[ 出典 ]
・厚生労働省「人口動態統計」

40.識字率

読み書きができない15～24歳の若者は世界に1億人、日本の人口の約80％もいます。読み書きができることは世界を見渡すと当たり前ではないことが分かります。字が読めなければ、駅で電車に乗ることもできませんし、危険な表示を認識することもできず、とても不便な生活を強いられます。

[ 出典 ]
・UIS Stat

41.関税

開発途上国の経済発展を援助するために、途上国等からの輸入品について、先進国からの輸入品に対して低く設定された税率を適用する「特恵関税制度」があります。発展途上国からの輸出増大、経済発展の促進を目的として設けられています。対等で開かれた貿易が世界の発展をもたらします。

[ 出典 ]
・外務省HP

42.魚の値上げ

資源量の減少や、海水温の上昇による魚の回遊量が減ることによる不漁に伴って、魚の値段も高くなっています。特に、日本のサンマの水揚げ量は20万～30万トン前後で推移してきましたが、2015年以降は10万トン前後に下落しています。養殖で魚を獲るのではなく、育てる取り組みも進んできています。

[ 出典 ]
・全国さんま棒受網漁業協同組合
・水産庁

43.超高齢化社会

お年寄りを支えるための年金は、働く世代が納めた保険料で賄われています。2040年には日本の3人に一人が高齢者となり、一人の高齢者を1.5人の現役世代で支えることになります。若い人たちの負担が増えすぎないように、すべての世代で助け合っていく仕組みが作りが求められています。

[ 出典 ]
・厚生労働省

44.相対的貧困

相対的貧困の基準はその国や地域の平均的な生活水準によって決まります。日本では約6人に1人、子供に限っては7人に1人が貧困状態にあります。ひとり親家庭だと、2人に1人と、とても高い割合にあります。先進国の中でも高い水準であり、貧困の人々の支援が求められています。

[ 出典 ]
・厚生労働省「国民生活基礎調査」
・日本ユニセフ協会

45.ジェンダーギャップ指数

日本のジェンダーギャップ指数を見ると、特に経済と政治に格差があり、政治については平均より格差が大きいです。女性の国会議員で女性が占める割合は10人に1人という少なさです。世界1位のルワンダは5人に3人が女性です。女性のリーダー進出を促進していくことが求められています。

[ 出典 ]
・世界経済フォーラム「Global Gender Gap Report 2020」

46.労働生産性

日本より労働時間が短いにも関わらず、労働生産性が高い国があり、長時間働くほど国の経済が発展するとは限らないと言えます。日本は労働時間が長く、残業が多いだけでなく、パワーハラスメントや非正規雇用者への不公平など労働に関する多くの問題を解決することが求められています。

[ 出典 ]
・日本生産性本部「労働生産性の国際比較2018」

47.絶滅危惧種

世界には絶滅危惧種が100万種、日本には3716種います。近年の人口の爆発的な増加と人類による開発によって絶滅のスピードは約100倍となりどんどん加速しているのです。多様な生き物がすむ環境を守るために私たちは何をすべきなのか考えることが求められています。

[ 出典 ]
・IPBES
・環境省

48.難民

世界の難民は合計で7950万人、子供はそのうちの約4割の3000～3400万人います。こうした難民を受け入れる場所が難民キャンプであり、国際的な支援団体が食べ物などの生活必需品や住む場所を提供しています。日本も難民を受け入れてはいますが、先進国の中ではかなり少ないです。

[ 出典 ]
・UNHCR

49.水不足

かつて世界の約4位の湖面面積を誇ったウズベキスタンとカザフスタンにまたがる湖であるアラル海は、半世紀で湖面面積が10分の1まで縮小してしまいました。主な原因は、湖に注ぎ込む川の水を農業や水力発電のために大量に使ったためです。水資源の利用方法を計画的に考えることが求められています。

[ 出典 ]
・数字でわかる！こでもSDGsP100～101

50.外来種

アライグマ、アカミミガメ、アメリカザリガニなどはよく目にする外来種です。外来種すべてが悪いわけではありませんが、もともと住んでいた生き物を食べてしまったり、近い仲間と繁殖して雑種を作ってしまうことがあります。外来種を入れない、捨てない、広げない対策が求められています。